ボーナス・有休・求人数から逆算する最適な辞め時
結論から言うと、看護師の退職タイミングとして最も多いのは「3月末（年度末）」、次いで「ボーナス支給後（7月・12月）」です。しかし、最適なタイミングはあなたの状況によって異なります。
退職のタイミングを誤ると、ボーナスを満額受け取れなかったり、有休を消化できなかったり、次の転職先の求人が少なかったりと、金銭的にも精神的にも損をする可能性があります。このガイドでは、あなたにとってのベストタイミングを見つけるための判断基準を詳しく解説します。
| 退職時期 | メリット | デメリット |
|---|---|---|
| 3月末（年度末） | 最も多い退職時期。引き継ぎがスムーズ | 退職希望者が集中し、引き止めが強い場合も |
| 7月（夏ボーナス後） | ボーナスを受け取ってから退職できる | 求人数がやや少ない時期 |
| 12月（冬ボーナス後） | ボーナス受取後、年始から新生活 | 年末で忙しく引き継ぎが大変 |
| 9〜10月 | 求人が増える時期で転職先が見つかりやすい | ボーナスとの兼ね合いに注意 |
退職を決めてから実際に辞めるまで、最低でも2〜3ヶ月は必要です。以下のスケジュールを参考に、逆算して行動を始めましょう。
| 時期 | やること | ポイント |
|---|---|---|
| 10月〜11月 | 情報収集・転職エージェント登録 | 早めの行動が選択肢を広げる |
| 11月〜12月 | 求人検索・応募開始 | 1月〜2月入職の求人が出始める時期 |
| 12月〜1月 | 面接・内定獲得 | 複数の求人を比較検討 |
| 1月上旬 | 上司に退職の意思表示 | 就業規則を確認（1〜3ヶ月前が一般的） |
| 1月〜3月 | 退職届提出・引き継ぎ | 後任者への引き継ぎを丁寧に |
| 3月中旬〜 | 有給休暇の消化 | 残りの有休を計画的に取得 |
| 3月末 | 退職 | 4月から新しい職場でスタート |
法律上は退職の2週間前までに意思表示すれば退職できます（民法627条）。しかし、多くの病院の就業規則では「1〜3ヶ月前」の申し出を求めています。円満退職のためには、就業規則に従い、できるだけ早めに上司に伝えることをおすすめします。
看護師がボーナスを受け取ってから退職するために、知っておくべきポイントがあります。
多くの病院では、ボーナスの支給条件に「支給日に在籍していること」が含まれています。つまり、支給日より前に退職すると、ボーナスが支給されない可能性があります。就業規則のボーナス（賞与）規定を必ず確認しましょう。
ボーナス支給前に退職の意思を伝えると、減額される可能性がある施設もあります。理想的なのは「ボーナスを受け取った直後に退職の意思を伝える」ことですが、あからさまだと印象が悪くなることも。バランスが大切です。
| 支給時期 | 算定期間の目安 | 退職意思表示の目安 |
|---|---|---|
| 夏（6月〜7月） | 10月〜3月の勤務分 | 7月上旬以降 |
| 冬（12月） | 4月〜9月の勤務分 | 12月中旬以降 |
いきなり退職届を出すのではなく、まず直属の上司（師長）にアポイントを取り、1対1の場で退職の意思を伝えましょう。「ご相談があるのですが、お時間をいただけますか」と切り出すのがスムーズです。
「人間関係が嫌」「給料が安い」といったネガティブな理由をそのまま伝えると、「改善するから残ってほしい」と引き止められたり、残りの勤務期間が気まずくなったりします。「キャリアアップのため」「新しい分野に挑戦したい」など前向きな理由を伝えましょう。
後任者がスムーズに業務を引き継げるよう、担当業務のマニュアルや注意点をまとめておきましょう。丁寧な引き継ぎは円満退職の鍵です。
有給休暇は労働者の権利です。退職前に残りの有休を消化することは法的に認められています。ただし、引き継ぎスケジュールと調整しながら、計画的に申請しましょう。
退職が決まった後も、最後の勤務日まで誠実に業務に取り組みましょう。看護の世界は狭いため、退職時の印象が次の職場での評判に影響する可能性があります。
看護師は人手不足のため、退職の意思を伝えると強く引き止められることが少なくありません。以下のようなケースへの対処法を知っておきましょう。
民法627条により、期間の定めのない雇用契約の場合、退職の意思表示から2週間で退職できます。病院が退職を認めないことは法的に不可能です。困ったときは労働基準監督署や転職エージェントに相談しましょう。
就業規則に従うのが基本ですが、一般的には2〜3ヶ月前が目安です。人手不足の職場では早めに伝えた方が円満退職しやすくなります。遅くとも1ヶ月前には伝えましょう。
年度途中の退職は珍しくありません。転職先の病院も「次の採用タイミング」があるため、むしろ年度途中の方が入職しやすいケースもあります。大切なのは退職時期よりも、引き継ぎをしっかり行うことです。
退職金の有無や金額は施設によって異なります。一般的に、勤続3年以上で支給対象となるケースが多いです。就業規則の退職金規定を確認し、自分がいくらもらえるか事前に把握しておきましょう。
看護師は求人倍率が高いため、次が見つからないリスクは低いですが、収入が途切れる不安やブランクの問題があります。可能であれば、在職中に転職活動を進め、内定を得てから退職するのが安心です。